幼少期の厳しい社会経済状況、継続的な低賃金による環境が認知症のリスクに関連するとの研究結果

【サンディエゴ2022年8月3日PR Newswire＝共同通信JBN】2022年アルツハイマー病協会国際会議（以下AAIC-2023）が8月3日、米カリフォルニア州サンディエゴで開催された。そこで報告された複数の研究によると、不利な周辺環境や低賃金などに起因する社会経済的な困窮の持続は、より高い認知症リスク、より低い認知能力と記憶力の低下の速さに関連しているという。

社会経済状況は、その人の労働経験や、個人または家族の経済的な資源へのアクセスや社会的地位など、社会的・経済的な尺度の両方を反映しており、身体的・心理的な健康や幸福の両方に関連する。それが認知症に及ぼす影響を検証する研究は増え続けており、AAIC 2023で発表された主な結果は以下の通り。

・厳しい社会経済的困窮－収入・財産、失業、車・家の所有、世帯の過密状態を用いて測定－を経験している人は、遺伝子リスクが高い社会経済的地位の良好な人に比べても、認知症を発症する確率が有意に高い。

・黒人およびラテンアメリカ人において、地域の資源が低品質であること、および必需品への支払いが困難であることは、認知テストのスコアが低いことと関連していた。

・親の社会経済状況が良好なほどアルツハイマー病のマーカーであるptau-181の負の影響に対する回復力が増し、ベースライン実行機能が良好で、加齢による認知機能の低下が遅くなった。

・高賃金を稼ぐ労働者と比べ、持続的に低賃金を得ている労働者は、加齢による記憶力の低下が著しく早かった。

アルツハイマー病協会の健康指針担当バイスプレジデントであるマシュー・バンガート氏は「社会経済的な状況を含めて、認知に関連する健康の社会的決定要因の研究を続けることは、すべての人の健康と幸福を改善できるような公衆衛生政策の実施や地域社会の環境づくりに不可欠である」と述べた。